2016/04/11
AP通信特派員の影山優理さんによる河合弘之監督/弁護士への単独インタビューが行われました。
「Japan Lawyer Wants No Nukes After Fukushima（日本の弁護士は言う「福島事故後、核は要らない」）」と題する記事は、APから配信され、4月7日のWashington Post紙、New York Times紙、The Chicago Tribune紙、4月8日のJapan Today紙、4月11日のNew Jersey Herald紙に掲載されました。
バブル期に経済事件を手掛けて名を馳せたビジネス弁護士が原発訴訟でも徹底的に勝敗にこだわり、大飯・高浜原発の訴訟を勝利へと導いた。これは日本のすべての原発を止めるための闘いの記録である!（集英社 本体：740円）
平和相銀の御家騒動・ダグラスグラマン事件を通して世の中に名を馳せていく河合。
いくつもの会社経営や偉人と呼ばれた経営者たちの中で河合が果たした役割とは。バブル期の日本経済の裏側も読める渾身のノンフィクション。（さくら舎 本体：1600円）
『朝日新聞「吉田調書報道」は誤報ではない隠された原発情報との闘い』
（海渡 雄一著, 河合 弘之著, 原発事故情報公開原告団・弁護団著）
朝日新聞「吉田調書報道」記事へのバッシングに対し、海渡雄一弁護士が事故後明らかになった多様な事実を元に「吉田調書報道」が誤報ではないことを検証、本当に伝えるべき核心は何か、報道とはいかにあるべきかを問う最新刊。（彩流社 本体：1600円）
脱原発訴訟で河合が明らかにしたかったことは何か。長く電力と関わる仕事をし電源開発にも勤務した父を持ち、東電前取締役会長の勝俣氏とは東大卓球部の先輩後輩にあたる河合の人生をかけた脱原発の闘いを描く。（青志社 本体：1400円）
「東電株主代表訴訟
原発事故の経営責任を問う」
（河合弘之編著）
東電株主が問う東電経営陣の責任とは何か？何が原因で東電に5兆5,045億円もの損害を生じさせたのか？訴訟の狙いは何かを解説する。（現代人文社 本体：1500円）
